第二海援隊の実績を調べた

第二海援隊の実績を調べた

投資の情報を得ようと思う場合、経済の専門家の意見を頼りにするのは当然のことでしょう。もっとも気になるのはその情報の提供者が本当に実績のある人物なのかということです。肩書きなどと同時に投資の世界においてはその人が果たして過去に経済の流れをどのように読んだか、何を成し遂げてきたか、もっとダイレクトな言い方をするといくら稼いだのかなどの実績がものを言う世界です。では日本経済の行く末に関して警鐘を鳴らし続ける第二海援隊という企業はどのような実績を元に経済情報の発信を続けているのでしょうか。

第二海援隊の浅井氏の実績

この会社の社長を務める浅井隆氏こそがこの企業の心臓であり、会社の実績というのは浅井氏の実績ということになります。浅井氏は大学でも政治経済の勉強をしていましたが、休学して世界中を旅して見聞を広め、その後新聞社に務めた経歴の持ち主です。常に日本の経済の在り方に警鐘を鳴らし続けていますが、特筆すべき実績としてはあげられるのは、1990年ごろにすでに不良債権問題や金融機関の倒産を指摘していたという点でしょう。

日本のバブル崩壊とその後の不況はよく知られている過去の歴史ですが、当時は銀行などの金融機関が倒産するなどとは人々は夢にも思っていなかったのです。それぐらい磐石な体制だと思われていたものの倒産を予告するというのはとても勇気のいることだったに違いありません。もちろんこうした経済情報はすべてを鵜呑みにして危険な投資に走るための根拠にすべきではありませんが、こうした過去の実績を考えると第二海援隊出版の書籍などに興味を持つ方も多いのではないでしょうか。

大物投資家との共通点

バブルの崩壊を先立って予告した投資家というとジム・ロジャーズ氏が思い出されます。ロジャーズ氏は早くからアメリカの不動産バブルを堂々と予告していましたし、中国の経済成長なども早くから言い当てていました。現在でも抽象的な言い回しではなく、株価や国債、各国の経済発展についてはっきりとした意見を言い放つことで有名です。

実は第二海援隊の浅井隆氏はこのジム・ロジャーズ氏へ独占インタビューを申し入れて受け入れられた経緯もあり、二人にはどことなく共通点があるような気がします。またその対談の際に二人の考える今後の日本経済の見通しなども概ね一致していたという話しです。詳しくは第二海援隊が出版しているジム・ロジャーズ氏との対談の様子を収めた書籍で読むことができるようです。

投資家の経歴に見る注意点

投資家の経歴には様々なものがあります。ファンドを持っていて成功した人もいれば、投資に関わる事業などを手がけて成功していたという人もいますし、まさに自分自身がトレーダーとして活躍した人など様々です。どのような経歴を掲げているとしても、そうした過去の実績を見る時には冷静にならなければなりません。めざましく活躍している投資家が、次の一手でも確実に儲けられるという保証などどこにもないのです。

一般の人が投資をしたいと考える時、自分で最終的な投資判断を下すか、完全に他人に任せるかの二つがあります。ファンドなどにお金を預けて運用してもらう場合などは後者に属すると思いますが、最近ではインターネットで様々な金融商品の取引が可能になっていることから、情報を色々なところから得て、最終的な投資決定や売買は自分でパソコンを使っておこなうという人も多いかと思います。そのような場合の情報集めでは上記したようなことに注意し、著名と思える投資家の発言をただ丸ごと取り入れて売買のクリックをすることがないように気をつけましょう。

日本の今後に悲観的?

浅井氏の著作を読んでみると日本の今後の経済に関して悲観的な見方をしているものが多く見受けられます。かなり直接的な表現をする方なので、好き嫌いは分かれるかもしれませんし、このようなタイプの発言をする人は批判にも多くさらされます。一方で浅井氏の発言をそのまま鵜呑みにするというよりは、現代経済を鋭く切り取っている経済評論家の一人として冷静に捉え、浅井氏の発言に興味をもっている人も多くいます。結局のところ情報を受け取る側がどのようなスタンスで聞くかが大きい要素ということです。

多数の出版物は興味深い

第二海援隊の活動実績の一つとしては約80冊ほどもある浅井氏の著作の出版がありますが、こうした本はそれほど高額なわけでもなく、本屋でも求めることができますので、第二海援隊、また浅井隆氏の基本的な考え方や主張について知りたい場合はぜひ書籍を購入してみることをおすすめいたします。書籍を読むだけでなく、浅井氏が開くクラブに参加したり出資したり、第二海援隊の会員になってみるという人も少なくないと思いますが、こうした投資関連の会員になるのは決して安いものではないので、十分に調べて納得してから入会することが大事になります。まずは企業のホームページから閲覧してみるのはいかがでしょうか。